【資材購買（西日本製鉄所）】 製鉄所で必要となる資材品の購買業務および材料管理業務を担当いただきます。 具体的には、鉄鋼製品の製造プロセスにおいては、鉄鉱石・石炭等の原料以外にも、様々な資機材品（生産用材料・機械装置・消耗部品・工具器具・安全用具等）を必要とします。資材部門は、資機材品の購買業務を担い、取引先に対する窓口として契約業務（見積紹介先の選定、見積照会、折衝、注文）や、納品後に各部署が担う在庫管理の総括業務（材料管理業務）を行っています。 近年では、国際紛争などの世界的緊急事態における安定調達や、カーボンニュートラルをはじめとする持続可能な社会の実現に向けた諸課題への対応等、購買部門の重要性はますます高まっています。 入社後まず、製鉄所の資材室に配属され、購買業務や材料管理業務を担当してもらいます。業務を通じて生産プロセスの理解や生産・保全に関わる各部署が必要とする資機材品について知見を深め、複数部署に渡るニーズを集約しての一括注文や、仕様緩和による競札先拡大、新規商品の採用、海外を含めた新規取引先開拓、サステナビリティ対応等のテーマロードに従事していただきます。 将来は、購買部門の人材ローテーションとして、本社資材購買部門や他地区資材室への異動、管理者としてのマネジメント業務へのステップアップへもチャレンジしていただきたいと考えております。

【技術職】 技術職として公共工事を中心とした施工・保守・メンテナンスを担っていただきます。 具体的には、各現場での電気設備や電気通信の施工工事や現場管理、保守・メンテナンスなど。 ※本社を起点として各種現場にて作業をおこなっていただきます。

【生産技術】 農機具、建機部品を中心とした溶接治具設計や製作を担当いただきます。 具体的には、既存製品治具の修理・新規治具のサンプル作成・品質チェック・受注後の納期チェックなど

【営業職】 将来の管理職候補として営業全般を担っていただくポジションです。 具体的には、取引先の要望をヒアリングして、素材・仕様などを調整の上で製品提案 ・受注情報をもとに社内各部署（企画・業務・貿易）と連携調整 ・仕上がり製品の品質チェック ・納期管理など ※新規飛込営業やノルマは一切ありません。 ※出張は、東京・大阪・名古屋など短期間となり日帰りも可能です。　 ※有名ブランドとのお取引もあります。　　　　

【エンジン開発担当】 水素エンジンの開発・導入を手掛ける技術部門において、エンジン開発を担っていただきます。具体的には、既製のガソリン・ディーゼルエンジンをベースとした水素エンジンの開発。国内顧客、行政当局、ベルギーや英国にあるグループ会社とのやり取り、調整を行いながらプロジェクトを進行していただきます。それに伴い海外出張も発生します。

【環境（西日本製鉄所）】 製鉄所における環境関連の官公庁対応、監視・管理業務、設備改善立案～実行など全般的にご担当いただきます。 環境に関する社内教育、外部研修会、OJTなどを通じて、知識を習得していただきます。 ■職務詳細：環境に関する法令・協定（大気、水質、廃棄物など）対応、環境モニター等による状態監視、社内および構内協力会社への是正指導、リサイクル促進による廃棄物削減などが主業務です。製造プロセスにおける環境・リサイクルに貢献する設備化検討への参画など、幅広くご活躍いただきます。

【防災（西日本製鉄所）】 製鉄所における防災関連の官公庁対応、災害予防、防災訓練、設備改善立案～実行など全般的にご担当いただきます。防災に関する社内教育、外部研修会、OJTなどを通じて、知識を習得していただきます。 ■職務詳細：防災に関する法令（消防法、石災法、高圧ガス保安法など）対応、社内および協定会社への是正指導、などが主業務です。製造プロセスにおける防災に貢献する設備化検討への参画など、幅広くご活躍いただきます。

【経理課長候補】 上場企業100%子会社での経理課長候補のポジションとなります。 具体的な業務内容は、親会社との連結決算・PL/BS作成・原価計算・固定資産会計・日次/月次/四半期決算などとなります。また、将来的にはメンバーのマネジメントをおこなっていただくことを期待しております。

主に既存物件の営繕をお任せします。 ・建築した建物（病院・福祉施設等中心に多数実績あり）の営繕 ・建築付帯設備（電気・空調・給排水）故障時の積算・協力会社への仲介 　等

【人事部管理職（次長～部長代理クラス）】 主として下記の業務を担っていただきます。 ●人事制度運用（評価・昇格・賃金査定 他） 　・制度の運用管理 　・規則規定やマニュアルの整備、改版 　・説明会や研修による制度の適正運用 　・評価結果の分析と処遇への反映検討 　・制度の適時見直し ●その他の人事総務業務 　・労働基準法、労働安全衛生法等の関連法令への対応 　・現場の労務問題、課題への対応 　・給与計算や社会保険についての関連法令等への対応 　・給与計算処理および各種手続き 　・階層別研修の実施（外部機関との連携） 　・総務業務全般