財務面に課題を抱え、業績不振等の状態にある企業に対し、事業を再生し成長軌道に戻すため、財務面から支援を行っていただきます。 クライアントは広島、岡山、山口を中心とした年商10～100億円の企業を中心に、財務アドバイザリー業務を行っていただきます。 ・事業再生アドバイザリー業務 ・M & Aアドバイザリー業務 ・財務デューディジェンス業務 ・企業価値算定業務 ・株式公開アドバイザリー業務 ・その他、 経営・財務上のアドバイザリー

業務アプリケーションの設計、開発、導入および運用 【案件例】 ・製造業向け生産管理システム ・流通業向け販売管理システムなど 自社開発と常駐の比率は7:3です。 案件はいずれも上流から関わることが出来ます。

金融業界や大手自動車メーカー向けに、アプリケーション開発を行っていただきます。 ・業務系、Web系などのシステムの提案、設計 ・Java、PHP、.NETなどの言語による開発、試験、保守 ・各種プロジェクトのマネジメント

サーバエンジニアとして、インフラ案件に携わっていただきます。 ・クラウド環境の構築、マイグレーション、運用業務 　設計、構築、テスト、障害対応、運用の一連業務 ・各種サーバー仮想化環境構築、運用業務 　VMware製品を使用した物理⇒仮想化環境構築、運用保守 等

ネットワークエンジニアとして、インフラ構築に携わっていただきます。 ・ネットワークインフラ構築、運用 　ネットワークインフラの設計、構築、各種テスト対応 ・データーセンター移転業務 　ネットワーク移設設計、新環境構築、各種テスト計画/実施 等

営業所長候補として、営業所長やセンター長の下でまずは食品物流を中心に、自社の物流センターの管理運営を経験して頂きます。 具体的には、運行管理、配送管理、作業計画の立案（仕分け作業、入手出荷量）及び進捗管理、在庫管理等をお任せします。 それらの業務を通じ、パート社員、スタッフのマネジメントもお願いし、さらには、新規開拓の営業にも携わり組織運営全体を行っていきます。

特殊戦闘車両の油圧制御機器や外装部品の設計

東京本部における課長、課長代理クラスとして様々な案件での開発業務を担当頂きます。 東京本部には、現在約60名前後の人員体制ですが、開発業務もさることながら、 NTTデータや金融機関を対象とした折衝業務も多く担当頂きます。 想定業務内容として、下記の業務を予定しています。 ・エンドユーザーとの仕様決定、要件定義 ・仕様書作成、基本設計 ・外注管理、品質管理（現在は鳥取県、中国、インドなどへのニアショア、オフショア開発が中心です） ・チームマネジメント ■開発案件について：同社は現在3つの領域で事業展開を行っています。 ※東京本部では上記（1）（2）の業務が多くなります。 これまでのご経験に応じて担当領域やフェーズを決定していく方針ですが、過去の開発実績は下記になります。 （1）金融分野：銀行・信金等向け、総合バンキングシステム（勘定系、情報系）、営業店システム、 信用リスク管理システム、与信管理システム、資金証券系システム （2）公共・自治体分野：救急医療情報システム、県域基幹ネットワークシステム、県・市財務会計システム、 電子札共同利用型システム （3）法人分野：CRMシステム、電子決済、就業管理、旅費精算などのワークフローシステム、 企業向けイントラネットシステム

エンジン制御用ECUやHV駆動機器、 シャシー制御用の制御ソフト開発、 モデルベースの開発を担当します。 （Matlab/Simulinkを使用）

開発案件の上流工程業務です。 グループ会社本体からの協業で約半数、中国エリアでのプライム案件で約半数との受注状況ですが、 様々な案件での開発業務を担当頂きます。 想定業務内容として、下記の業務を予定しています。 ・エンドユーザーとの仕様決定、要件定義、仕様書作成、基本設計 ・外注管理、品質管理（現在は鳥取県、中国、インドなどへのニアショア、オフショア開発が中心です） ■開発案件について： 同社は現在3つの領域で事業展開を行っています。 これまでのご経験に応じて担当領域やフェーズを決定していく方針ですが、過去の開発実績は下記になります。 〇金融分野 銀行・信金等向け、総合バンキングシステム（勘定系、情報系）、営業店システム、信用リスク管理システム、与信管理システム、資金証券系システム 〇公共・自治体分野：救急医療情報システム、県域基幹ネットワークシステム、県・市財務会計システム、電子入札共同利用型システム 〇法人分野：CRMシステム、電子決済、就業管理、旅費精算などのワークフローシステム、企業向けイントラネットシステム ■特徴・魅力： （1）クライアントの経営戦略における企画段階から加わり、それぞれの要望に最適なシステムを 企画・設計・開発、ユーザーの業務をより一層改善する手段としてシステム保守・運用までをワンストップにて提供 （2）グループ、自社製品／パートナー製品など、様々な商品・サービスの中から、 クライアントに最適なサービスを提供することが可能 （3）グループ統一の育成制度に基づき研修制度も充実（階層別研修、プロフェッショナルCDP、事業部研修など）