「4年後に責任を持つ大学」をスローガンに実践力の高い人材を育成する環太平洋大学の職員として、下記の総務事務をお任せします。 ■学納金、予算管理業務 ■補助金等の申請および管理業務 ■官公署への報告、届出業務 ■各種会議の議事録作成 ■各種行事の対応 ■学生対応、その他庶務

制御機器を販売するルート営業をお任せします。 お客様を定期的に訪問し、必要なものや情報などをヒアリングして提案営業を行います。 エリア担当制となり、ロングスパンで信頼関係を構築していきます。 営業１人あたりの担当するお客様の社数は25〜35社程度。 各担当エリアをルート営業スタイルで訪問し、お客様と人間関係を構築し、 取扱う幅広いアイテムの中からお客様のご要望やニーズに応じて最適な 商品をご提案します。 営業アシスタントが在籍しているため事務処理の強力なサポート、 メーカーやセールスエンジニアの同行など万全なフォロー体制がございます。 また、充実した社員研修制度もあるためスキルアップが可能な環境です。

社内ユーザーの要望を基づくシステムの改善提案や再構築 システムの保守、運用業務 ベンダーや社内との調整業務 開発システムフォロー

課長・将来のマネージャー候補として、 企画立案・進行、スタッフ管理、スケジュール管理、予算管理などをお任せします。 ■クライアントの課題抽出 ■コミュニケーション戦略立案、予算設定、スタッフィング ■チーム運営、スケジュール管理 ■提案、クライアントフォロー　等 自社が取り扱っている商材の販売に加え、お客様の課題や実現したいことを ヒアリングし、提案からコスト管理、社内外との連携やスケジュール管理まで、 案件をトータルでマネジメントする業務です。 案件によっては多くのスタッフを構成し、あたることになりますので、 チームのプロデューサーとも呼べる立ち位置での役割を担っていただきます。

【品質保証（西日本地区）】 鉄鋼製品（原材料・半製品を含む）の分析、試験、検査を統括する品質保証室・材料試験センターでの業務です。 具体的には、製品品質と試験・検査技術の調査、改善、規格認証に関わる適合性評価ならびに試験機器の保全技術改善に関する業務に従事していただきます。 将来的には品質マネジメントシステムの維持・改善、社内標準化および品質管理に関する計画の立案・推進を通じてJFE製品のブランド価値向上に貢献していただきます。

【ＩＴ（アプリ）西日本地区】 2025年度までに約700億円を投じ、４製鉄所を含む国内全生産拠点の基幹システム統合を進めており、それに伴うアプリの企画・開発についても推進しております。そのため、ご経験に応じて(1)販売・ＳＣＭ (2)経理・購買 (3)生産システム のいずれかのアプリについてテーマから企画、ベンダー管理までをご担当いただきます。

主任～係長として、以下業務をお任せします。 ・決算業務（月次、四半期、中間、本決算） ・決算取り纏め ・日次経理業務（伝票起票、債権債務管理等） ・連結決算業務（海外子会社含む） ・海外子会社経理業務 ・財務会計(債権債務、固定資産など) ・管理会計(5社の子会社管理) ・監査に伴う資料作成　等 将来的には、課長としての活躍を期待しております。

産業用の製造装置における電気設計・制御設計業務（三菱PLCとGOT） PLCを用いラダーによるプログラム開発を行いシーケンス制御を行います。 ・制御盤の設計 ・電気制御設計（ラーダープログラム設計）、制御回路設計 ・油圧による駆動装置の回路設計（流量制御）の他、エアー、電気での回路設計 ＊複数案件を並行して進めていくため（短いもので2-3ヶ月、長いもので2-3年）、タスク管理が重要となります。 ＊新規と改修の割合は概ね5：5となります。 ＊7-8割は備前エリアの顧客となりますが、多治見・八幡方面への出張もあります。

管理職として、工事現場指揮命令及び工事現場代理人をお任せいたします。 具体的には、 ■橋梁事業において 橋桁の輸送・楊重・架設までの工程を担い、場合によっては上部工も行っていただきます。 お客様の工程管理に従い、協議⇒計画⇒実施までのプロセスを現場において企画・実行する 業務になります。 　 ■設備設置、撤去工事 大規模プラント内での新規設置・更新撤去工事の実施、又は既存建築物(ビルなど)の 空調工事や更新・撤去工事を行っていただきます。 橋梁同様にお客様の工事計画に従い当社の施工部分についての企画・立案・実施も お願いします。

財務担当(マネージャー候補)として、下記の業務をお任せします。 ・月次決算業務（財務諸表作成、売上管理、仕入管理、経費関連支払い等） ・四半期決算業務（連結財務諸表作成、税効果関連資料作成、決算開示資料作成） ・各種税務申告書作成 ・固定資産管理、内部統制、資金繰り ・グループ会社の金銭管理ルールの定着と実効性確保 ・事業会社自主経営に向けてのフォロー ・経費精算システムの合理化、証憑の電子保存検討 ・財務関連業務の効率化と適正化 ・海外事業における事務管理の安定化 ・マニュアル整備と運用