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アイコン 事務・管理部門 求人特集

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事務・管理部門の求人数 116 件中 11~20件 を表示

求人No.JOB28492

【倉敷市】社会保険事務経験者 グループ会社持株会社で人事管理職候補

勤務地 岡山県倉敷市
職種 人事(管理職候補)
年収 400万円~489万円
仕事内容

■人事管理職候補として主に以下業務に携わっていただきます。 ・給与計算業務 ・社会保険手続業務 ・勤怠管理 ・安全衛生業務(健康診断・ストレスチェックの手配、産業医対応) ・人事制度の運用管理(目標設定・評価の期日管理・賞与計算への接続) ・入退社手続 ※上記の他にも、ご本人の希望やご経験に応じて、採用や人材開発、人事制度設計など、さまざまな人事業務に挑戦いただく機会をご用意することができます。 また、後輩指導や、各事業会社の管理スタッフのサポートも行います。 会社は変革期にあるため、組織づくり・制度づくりに関心を持ち、一緒に取り組みを進めてくださる方を歓迎いたします。

求人No.JOB28485

【広島市】経理経験者 広島本社の人材会社で経理事務

勤務地 広島県広島市
職種 経理事務
年収 300万円~400万円
仕事内容

◆決算業務 ・月次/四半期/年次財務諸表作成(貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書) ・決算仕訳計上 ・顧問税理士対応 ◆日次業務 ・仕訳、伝票管理 ・現金出納管理、預金口座管理 ・総務業務全般

求人No.JOB28488

【東広島市】コンプライアンス等経験者 大手メーカーで法務・コンプライアンス

勤務地 広島県東広島市
職種 法務・コンプライアンス
年収 350万円~450万円
仕事内容

同社にて法務・コンプライアンスに関する業務をお任せいたします。 ・コンプライアンス推進活動(活動企画推進、実績報告等) ・内部通報対応(面談対応、問題是正対応等) ・リスク管理活動(BCP対応、リスク算定、リスク管理活動企画・運営等) ・社内規程整備(コンプライアンス関連、リスク管理関連等) ・株主総会実務担当 ・企業法務担当

求人No.JOB28454

【東広島市】簿記2級資格者 東証1部上場メーカーで経理職

勤務地 広島県東広島市
職種 経理職
年収 350万円~450万円
仕事内容

同社にて経理業務をお任せします。 ・振替伝票作成 ・債権債務管理 ・固定資産管理 ・棚卸資産管理 ・その他本社経理業務全般 上記の業務内容を中心に、上司や先輩から指導を受けながら幅広い経理業務の経験を積むことができます。 将来的には連結決算や海外出張業務など上場企業・グローバル企業の経理として活躍していただける環境です。

求人No.JOB28455

【東広島市】簿記2級または経理5年以上 東証1部上場メーカーで経理職(決算)

勤務地 広島県東広島市
職種 経理職(決算)
年収 500万円~530万円
仕事内容

経理業務をお任せします。 ・決算短信、有価証券報告書 ・連結決算、キャッシュ・フロー計算書 ・法人税申告書、操延税金、消費税申告書 ・金融商品会計、減損会計 ・監査対応 上記の業務内容のうち、まずはご経験のあるまたは得意分野から担当していただきます。 将来的には幅広い経理業務を経験していただき、海外出向を含めグローバルに活躍していただくことを期待しております。

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求人No.JOB28453

【東広島市】人事経験者 東証1部上場メーカーで人事職(採用)

勤務地 広島県東広島市
職種 人事職(採用)
年収 350万円~450万円
仕事内容

採用業務をお任せします。 ・会社要員計画の立案 ・新卒/中途採用の企画、立案、運営 ・障がい者採用の企画、立案、運営 ・採用イベントの準備、実施 ・社員登用制度、社内公募制度の運営 ・新規採用者の入社手続き

求人No.JOB28446

【広島市】役員送迎のため運転必須 環境機器関連メーカーで総務

勤務地 広島県広島市
職種 総務業務
年収 390万円~520万円
仕事内容

・社会保険対応 ・入退社手続き ・労務管理 ・採用業務 ・社労士対応 ・総務業務全般(車両、リース、保険管理等) ・新卒採用、中途採用のサポート業務 ・動産(車両等)、不動産管理 ・保険、車両、備品等購買先との折衝 ・社内行事運営、その他 ◎入社当初は、総務関係の業務からサポートとして入っていただき経験を積んで頂きます。 ◎役員(主に社長)の送迎業務あり(※トヨタ・アルファード等を乗りこなせる方)

求人No.JOB26363

【広島市】総務経験者 地元メーカーで総務職

勤務地 広島県広島市
職種 総務職
年収 300万円~500万円
仕事内容

【総務職】 ・コンプライアンス業務(社内規定の作成・改定、教育を含む社内への展開など) ・株主総会、取締役会などの事務局管理業務 ・顧問弁護士との連携強化 ・人事、労務関連業務 ・ファシリティ管理

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